既卒でも就職して一人暮らしは可能？

既卒でも、就職して一人暮らしを始めることは可能です。既卒とは、卒業後に正社員として働いた経験がない、または少ない人を指すことが多く、既卒であることだけを理由に一人暮らしができないわけではありません。

ただし、就職先の給与や勤務地、家賃、初期費用によって生活のしやすさは変わります。就職活動と並行して、家賃と引っ越し費用を無理なく払えるか確認することが大切です。

既卒の就職で一人暮らしをするために必要な条件

一人暮らしを始めるには、主に「安定した収入」「住居の契約」「引っ越しに必要な初期費用」の3つが必要です。

特に注意したいのは、就職が決まっても、入社日や給与の支給日まで収入がない期間が発生することです。貯金が少ない場合は、入社前に引っ越すのではなく、入社後に給与の支給時期を確認してから契約する方法もあります。

家賃は、手取り収入とのバランスで決めます。目安としては、毎月の手取り収入に対して家賃が高くなりすぎないことが重要です。

たとえば、手取り収入が18万円で家賃が6万円の場合、家賃は手取りの約3分の1です。ここから水道光熱費、通信費、食費、交通費、日用品、税金や社会保険料などを支払うため、家賃以外の固定費も含めて考える必要があります。

計算するときは、次の式に当てはめると判断しやすくなります。

手取り収入－家賃－固定費－生活費－貯金や予備費＝毎月残る金額

毎月ほとんどお金が残らない計画では、病気や家電の故障、帰省などの臨時支出に対応できません。家賃だけで判断せず、住居費全体を確認しましょう。

毎月の家賃に加えて、物件によっては次の費用がかかります。

同じ家賃でも、管理費や通勤交通費を含めると毎月の負担が変わります。物件を比較するときは、表示されている家賃だけでなく、毎月必ず支払う費用を合計してください。

賃貸住宅を借りるときは、家賃以外にも契約費用がかかります。金額は物件や地域、契約条件によって異なるため、申し込み前に見積もりを確認してください。

初期費用を抑えたい場合は、家具・家電付きの物件、敷金や礼金の条件が異なる物件、実家から運べる家具がある物件などを比較できます。ただし、「初期費用が安い」という理由だけで決めず、毎月の費用や契約更新時の条件も確認しましょう。

既卒で一人暮らしをするなら、求人票を見るときに給与だけでなく、勤務地や住宅に関する条件も確認します。

確認する項目	確認する内容
給与	月給だけでなく、手取りの目安や固定残業代の有無を確認する
勤務地	配属先、転勤の可能性、通勤時間を確認する
住宅関連の制度	住宅手当、社員寮、借り上げ社宅などの対象条件を確認する
雇用条件	正社員か、試用期間中の給与や待遇が変わるかを確認する
給与の支給日	入社後いつ給与が支給されるかを確認する